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退職までの手続き
退職を決意したら
あらためて言うまでもなく、一番大切なことは円満に退職することです。「店長とケンカをしてそのまま出勤しなくなった」などもってのほかです。
この後の説明にある必要な手続きがスムーズに進まなくなるかも知れません。
また、飲食業界で生きていくつもりなら、いつどこでどんな人間関係が影響してくるかもわかりません。
退職を決意したら、まずは直属の上司に相談しましょう。「退職願」を出すのは後の話です。法律上は2週間前に意思表示をすれば、
許可や了解がなくても退職できることになっていますが、2・3ヶ月前には伝えるべきです。業務の引継ぎや代わりの人材を探すことが大変なのは、
あなたが「お店にとってどうでもいい人」ではないと自覚しているならわかるはずです。もちろん、ズルズル退職日を引き延ばされていては、
いつまでたっても辞められませんが、「この時期までは残ってほしい」と相談されたら、可能な限り応じるべきでしょう。
退職日が決定したら、ここで「退職願」を提出します。
退職時までにお店に返却するもの
お店や会社で健康保険に入っていた方は必ず返却してください。配偶者や子供など家族の分も忘れずに。
貸与されていた制服、預かっていたお店の鍵、お店の経費で購入していたものを使用していた場合、忘れずに返却しましょう。
退職時にお店から受領するもの
自分で持っている場合もありますが、お店が預かっていることが多いので、その場合は返してもらいます。
年金手帳と同様に、お店が預かっている場合は返してもらってください。
事務作業の都合で、年末までもらえないところもありますが、法律上は退職後１ヶ月以内に交付しなければいけません。
失業給付を受給するときに必要になります。退職後10日以内にお店は手続きをして、 退職者に交付することになっています。
その他、お店で使用した私物は持ち帰るようにしてください。
自費で購入した汚れた長靴が置きっぱなしになっているなどということのないようにしましょう。